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類似研究があると通らないアメリカ。無いと通らない日本。

「よく国のプロジェクトや企業との共同研究を提案するんだけど、そのとき必ず聞かれることがあるんですよ。それは、『類似研究はあるか』ということ。米国では、このとき『ある』と答えたら提案は通らない。すでに他でやってることなら、うちでやる必要はないというわけです。けれど、日本では必ず『ある』と答えなければダメ。相手が国でも企業でも、『類似研究は盛ん』と言わないとテーマとして認めてもらえない。その風潮は、今でもあまり変わらない」

http://techon.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20080221/147789/?P=6

日本で大リストラした技術者の向かう先。

　理由は簡単である。ほぼすべての総合エレクトロニクス・メーカーが、歩調を合わせて研究開発部門を縮小し、同時期にやはり歩調を合わせて半導体事業部門の大リストラを敢行したからである。特に悲惨だったのが半導体プロセスを専門とする研究者や技術者だったようだ。

http://techon.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20080221/147789/?P=5

もちろん、すべての技術者が泣き寝入りしたわけではない。それを不服とし、自らの専門技能を生かすべく会社を辞めていった人たちがいた。多くの技術者の証言によれば、その大きな受け皿になったのが韓国メーカーだった。こうした人材を大量雇用することで、韓国メーカーは日本メーカーが蓄積してきた技術やノウハウを、短期間で習得することができたのだという。その結果として、日本メーカーの半導体部門はさらなる苦境に立たされることになるのだが。

http://techon.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20080221/147789/?P=6